気候変動・エネルギーに取り組む認定NPO法人(京都府)
規模(直近の経常収益)
4法人
並び順:活動の規模が大きい順名前順
規模の大小は良し悪しを表すものではありません。
- 認定NPO法人経常収益 1.8億円(2024年度)助成金が中心規模が拡大設立26年公式サイトあり
地球温暖化を防ぐために、市民の立場から温室効果ガスの削減を求めて活動しています。国の政策や自治体、企業に提言を行い、地域で脱炭素につながる取り組みを広げることを目指しています。
- 認定NPO法人経常収益 594万円(2025年度)収入はいろいろ規模は横ばい設立24年
市民が主体となって、環境教育、環境と調和した暮らし方や社会の仕組みの研究・普及、環境政策への提言などを行う法人です。持続可能な社会をつくるための市民のネットワークづくりにも力を入れています。
- 認定NPO法人経常収益 398万円(2025年度)寄付・会費が中心規模は横ばい設立25年
京都市を中心に、市民が参加して太陽光発電所「おひさま発電所」を広め、自然エネルギーと省エネルギーの普及を進めています。保育園や幼稚園、こども園での環境学習にも取り組み、子どもたちの環境意識を育てることを目指しています。
- 認定NPO法人経常収益 157万円(2024年度)寄付・会費が中心規模は横ばい設立14年
環境への負担を減らし、災害にも強い持続可能な暮らしのあり方を研究して社会に提案しています。構想の中心は「食景都市『環』」で、滋賀県大津市の志賀びわ湖里山園をモデルの場として、構想を説明しています。