教育・学校づくりに取り組む認定NPO法人
45法人
並び順:活動の規模が大きい順名前順
規模の大小は良し悪しを表すものではありません。
- 認定NPO法人兵庫県経常収益 526万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立25年
西宮市を拠点に、歴史的な建物や自然を次の世代に引き継ぐため、建物の保存や一般公開、文化・教育の活動に取り組んでいます。ヴォーリズ六甲山荘などを一般に開き、文化遺産に触れる機会をつくっています。
- 認定NPO法人鹿児島県経常収益 491万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立21年
ラオスの子どもたちの健康と教育を支えるため、学校へのトイレや手洗い場の整備、衛生用品の提供、現地での交流を続けています。国内では、高校生や大学生が参加するスタディツアーを企画し、国際協力を伝える講座やイベントにも取り組んでいます。
- 認定NPO法人大阪府経常収益 439万円(2025年度)寄付・会費が中心規模は横ばい設立11年
アジアの途上国で、学校などの公共の建物をつくる事業を支援しています。2025年度はネパールのブッダ・スクールで校舎などの修理を進め、子どもたちが学べる環境づくりを目指しています。
- 認定NPO法人佐賀県経常収益 402万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が縮小設立25年公式サイトあり
基山町を拠点に、タイ北部の中高生に奨学金を届けて就学を支えるとともに、戦争の悲惨さと平和の大切さを伝える活動に取り組んでいます。
- 認定NPO法人北海道経常収益 386万円(2024年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立12年
労働災害や過労死、職業病で苦しむ働く人や家族の相談に応じ、職場の安全や制度の改善を求めて活動している団体です。相談会や講演会、学校での授業を通じて、働く人の健康と安全を守る大切さを広めています。
- 認定NPO法人群馬県経常収益 306万円(2025年度)寄付・会費が中心規模は横ばい設立20年
アジアなどの国々で放射線医療に携わる人を育て、研究や技術の協力を進めることで、放射線医療の水準を高めることを目指しています。国際原子力機関(IAEA)の取り組みに対応する国内の窓口として、会合の運営や国際会議への参加支援を行っています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 292万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立15年
ランニング大会の参加費と寄付を使い、アフリカの子どもたちへの支援と、飢餓をなくす取り組みを行っています。走ることで社会に貢献する機会を一般の人に届けることを目指しています。
- 認定NPO法人福島県経常収益 267万円(2024年度)寄付・会費が中心規模は横ばい設立7年公式サイトあり
医科学の知識を、体験型の授業を通して小中学生や成人に届けています。教材の作成や、海外の子どもたちへの健康教育、医科学の研究にも取り組んでいます。
- 認定NPO法人徳島県経常収益 263万円(2024年度)寄付・会費が中心規模は横ばい設立23年
徳島県鳴門市で、社会運動家・賀川豊彦の「友愛・互助・平和」の考えを伝える活動をしている法人です。記念館の運営や講座、絵本の読み聞かせ、平和の朗読会などを通じて、人々が歴史や考えに触れる機会をつくっています。
- 認定NPO法人兵庫県経常収益 244万円(2024年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立13年
カンボジアで、障害のある子どもや孤児たちに食事や住まい、教育の機会を届け、障害のある人の支援に取り組んでいる法人です。日本では、高齢者や障害者が作った支援物資を現地へ送る取り組みも行っています。
- 認定NPO法人兵庫県経常収益 228万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立21年
ミャンマーの人びとを支えるため、保健・医療・福祉の支援、日本語教育、友好交流などに取り組んでいる法人です。2025年度は、クーデター後の混乱が続くミャンマーで、マンダレーの地震被災者へ現地企業と協力して食料品と支援金を直接届けました。
- 認定NPO法人香川県経常収益 202万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立23年公式サイトあり
開発途上国の人びとの自立を支えるとともに、香川県の若者や地域の人たちの国際理解と人材育成に取り組んでいる団体です。ラオスでの支援と、高校生が参加する国際協力の研修事業を中心に行っています。
- 認定NPO法人静岡県経常収益 160万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が拡大設立26年公式サイトあり
災害救助に関する事業を行い、国民の安全と福祉に寄与することを目的としています。具体的な活動内容は、事業報告書の本文がOCRで読めなかったため、確認できていません。
- 認定NPO法人石川県経常収益 152万円(2025年度)寄付・会費が中心規模が縮小設立10年公式サイトあり
カンボジアの産業が乏しい地域で、住民が自分の力で生活できるように支援している団体です。観光産業づくりを足がかりに、教育、雇用、技術、職業訓練を組み合わせた支援に取り組んでいます。
- 認定NPO法人滋賀県経常収益 105万円(2024年度)寄付・会費が中心規模が縮小設立24年
海外や国内で生活に困っている人や若い人に、洋裁やヘアメイクなどの職業訓練を行い、経済的な自立を支えることを目指しています。古い着物を使った小物づくりで、着物のリユースと環境への負担を減らす取り組みもしています。