ごみ・リサイクルに取り組む認定NPO法人
32法人
並び順:活動の規模が大きい順名前順
規模の大小は良し悪しを表すものではありません。
- 認定NPO法人佐賀県経常収益 3.6億円（2024年度）助成金が中心規模が拡大設立24年公式サイトあり
佐賀市を拠点に、ミャンマーの山岳地域で農業や生活改善、教育の支援を続けています。佐賀県内では講演やイベントを通じた地球共感教育や、在住外国人の支援にも取り組んでいます。災害時の緊急支援も行っています。
- 認定NPO法人大阪府経常収益 1.1億円（2025年度）寄付・会費が中心規模は横ばい設立8年公式サイトあり
不用品の寄付を集めて、海外の学校や子どもたちに学用品や衣類、スポーツ用品などを届けている団体です。寄付品を国内外で再利用することで、ごみを減らし、必要とする人に物を届ける循環を目指しています。
- 認定NPO法人愛知県経常収益 6,899万円（2024年度）事業収入が中心設立26年公式サイトあり
リユースとリサイクルの仕組みをつくり、ものを循環させる社会をめざす団体です。障がいのある人の働く場とも協力して、リユースショップや回収の活動を行っています。
- 認定NPO法人静岡県経常収益 6,693万円（2025年度）事業収入が中心規模が拡大設立22年
浜松市を中心に、自然素材のリサイクルや環境保全に取り組み、循環型の社会づくりを目指している法人です。
- 認定NPO法人兵庫県経常収益 5,728万円（2024年度）事業収入が中心規模は横ばい設立24年公式サイトあり
阪神・淡路大震災の直後に、被災した高齢者の生活を支える助け合いから始まった法人です。今は高齢者の生活支援や障がいのある子どもの放課後支援、子どもの居場所づくりなどを、多世代が集まる地域の拠点として行っています。
- 認定NPO法人香川県経常収益 3,066万円（2024年度）寄付・会費が中心規模は横ばい設立19年公式サイトあり
瀬戸内海周辺の自然を守り、再生することで、次の世代に美しい島や海を残そうとしている団体です。環境保護活動への助成や、海ごみ対策、豊島の自然回復に取り組んでいます。
- 認定NPO法人山梨県経常収益 2,837万円（2025年度）事業収入が中心規模が縮小設立26年公式サイトあり
市民が中心となり、富士山の自然を守る活動を続けている団体です。清掃や外来植物の防除、森づくりに取り組むとともに、企業や学校と一緒に環境学習や自然体験を行っています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 2,133万円（2023年度）事業収入が中心設立26年
厚木市を中心に、寄付された品物を販売するチャリティーショップや、食品のフードドライブに取り組み、リユースと地域の食料支援を行っています。アジアなど海外の人々の生活の向上と自立を支える支援も続けています。
- 認定NPO法人山梨県経常収益 1,831万円（2025年度）事業収入が中心規模が拡大設立24年
イベントや学校行事などで、使い捨ての容器の代わりになるリユース食器を貸し出し、ごみを減らす取り組みをしている法人です。富士川町では、産後のママや子育て家庭の孤立と産後うつを防ぐため、リユースのお弁当箱でお弁当を届けています。
- 認定NPO法人滋賀県経常収益 1,641万円（2023年度）助成金が中心設立18年公式サイトあり
滋賀県大津市を拠点に、琵琶湖とその集水域の環境を気候変動などから守り、次の世代に引き継ぐことを目指す団体です。調査研究と環境教育を中心に、親子や一般の人が湖の自然にふれる機会をつくっています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 1,582万円（2024年度）事業収入が中心規模は横ばい設立22年
横浜市港北区を中心にチャリティーショップを運営し、リユース・リサイクルを進めている法人です。売上や寄付をもとに、アジア等で生活に困っている人への支援も行っています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 1,568万円（2024年度）寄付・会費が中心規模が拡大設立7年公式サイトあり
食べられるのに捨てられる食品を企業や家庭から受け取り、ひとり親家庭などの食料支援に回している団体です。食品ロスの削減と、子どもの貧困問題の解決の両方をめざして活動しています。
- 認定NPO法人埼玉県経常収益 1,533万円（2025年度）事業収入が中心規模が拡大設立14年
埼玉県狭山市の柏原地区で、高齢者や身体の不自由な人、子育て中の家庭が日常生活で困ったときに、会員が手伝う生活支援を行っています。カフェやサロンなど、地域の人が集まる場づくりにも取り組んでいます。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 1,442万円（2025年度）事業収入が中心規模が拡大設立26年
藤沢市を中心に、資源のリユース・リサイクルを進めています。あわせて、アジアなどで環境破壊や貧困により生活が難しい人々を支える団体へ、助成や募金の取り組みを行っています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 1,325万円（2024年度）事業収入が中心規模は横ばい設立26年
使われなくなった衣類や雑貨を店で販売し、資源を大切に使う「リユース・リサイクル」を進めている法人です。売り上げや募金を使ってアジアの人たちの生活や自立を支えるとともに、地域の人に国際協力や環境について伝えています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 1,258万円（2024年度）事業収入が中心規模は横ばい設立25年
保土ケ谷区でリユース・チャリティショップを運営し、寄付された品物を活用して資源の循環を進めている法人です。売上や寄付をもとに、アジア等の人々の生活向上を支える活動も行っています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 1,056万円（2022年度）設立24年
横須賀市で、寄付された品物を販売するリユースショップ「WEショップ」を2店舗運営しています。店の売上などを活動資金にして、アジアなどの女性支援や被災地支援の募金も行っています。
- 認定NPO法人島根県経常収益 1,017万円（2025年度）事業収入が中心規模は横ばい設立23年
島根県大田市で、里山や草原の自然と生物の多様性を守る活動をしています。農林漁業の伝統を受け継ぐ人たちと協力し、都市と農村の交流や地域の循環型の暮らしづくりにも取り組んでいます。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 678万円（2025年度）規模は横ばい設立24年
川崎市高津区で、不要になった品物を売るリユースショップを運営しながら、アジアの人々の生活向上や自立を支える活動を行っている法人です。地域の人が環境や国際的な課題を考えられるよう、講座や報告会も開いています。
- 認定NPO法人京都府経常収益 594万円（2025年度）収入はいろいろ規模は横ばい設立24年
市民が主体となって、環境教育、環境と調和した暮らし方や社会の仕組みの研究・普及、環境政策への提言などを行う法人です。持続可能な社会をつくるための市民のネットワークづくりにも力を入れています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 593万円（2023年度）設立22年
寄付された衣類や雑貨を販売し、資源を大切に使うリユースを進めている法人です。アジアの女性たちの学校などを支援し、地域の人に国際協力や平和について伝える活動もしています。
- 認定NPO法人埼玉県経常収益 392万円（2025年度）収入はいろいろ規模が縮小設立24年
水に関する情報を市民に届け、人と水とのつながりを見直すきっかけをつくっている法人です。作文コンクールや、里地里山での農業と保全の活動を通じて、身近な水と自然に関わる機会を広げています。
- 認定NPO法人静岡県経常収益 268万円（2025年度）収入はいろいろ規模が縮小設立24年公式サイトあり
ネパールの支援を必要とする人々に向けて、医療、教育、女性の自立を支える活動をしている法人です。現地の団体と協力して事業を行い、日本から理事長が現地を訪れて支援先の確認や新しい支援先の開拓もしています。
- 認定NPO法人京都府経常収益 158万円（2025年度）事業収入が中心規模は横ばい設立20年公式サイトあり
京都府宮津市で、天橋立の内海・阿蘇海のへどろを資源として使い、海の環境の改善をめざす法人です。へどろから作るゼオライトで地域の生ごみを発酵させ、その肥料で育てた野菜を地域で販売しています。
- 認定NPO法人滋賀県経常収益 105万円（2024年度）寄付・会費が中心規模が縮小設立24年
海外や国内で生活に困っている人や若い人に、洋裁やヘアメイクなどの職業訓練を行い、経済的な自立を支えることを目指しています。古い着物を使った小物づくりで、着物のリユースと環境への負担を減らす取り組みもしています。
- 認定NPO法人長野県経常収益 59万円（2025年度）寄付・会費が中心規模が縮小設立25年
自然環境の保全と、持続できる循環型の地域づくりを目指して活動しています。研究会や勉強会を開き、農業や環境に関わる人たちがつながる機会を作っています。
- 認定NPO法人神奈川県経常収益 53万円（2024年度）寄付・会費が中心規模が縮小設立18年
横浜市の瀬上沢緑地を保全し、ホタルが自生する豊かな生態系と、縄文から昭和までの文化遺産を次の世代に引き継ぐ活動をしています。跡地の利用について開発会社と話し合いを続けながら、寄付や会員の協力で緑地を守る取り組みを進めています。
- 認定NPO法人愛知県経常収益 43万円（2024年度）事業収入が中心規模が拡大設立7年
愛知県蒲郡市の三谷ヨットハーバーなどを拠点に、ヨットを通じた環境教育や海の美化に取り組む法人です。遊休ヨットのシェアリングや、海岸の清掃、ヨットに関する電子書籍の販売も行っています。
- 認定NPO法人東京都設立27年公式サイトあり
原子力に頼らないエネルギーの在り方や、原子力の安全性について調べ、市民に情報を届けている調査研究団体です。冊子や書籍、ウェビナーを通じて、判断のための資料を広く伝えています。
- 認定NPO法人東京都設立24年
この法人は、応用哲学、「人工環境学」をはじめとして、工学、経営学その他の関連諸科学と諸経験を総合し、“マネジメント フォー サステナビリティ”（環境循環型経営）の確立のため、研究者、経営者、市民の理論的・実証的研究の場を開設し、地球環境問題対応の戦略とプロセスを明らかにし、キー・ポイントでの方法論･手法を策定するための体系的な共同研究、調査、情報発信、表彰をおこなうことを目的とする。